「YouTubeで問い合わせを増やしたい。でも、制作会社に何を伝えればいいのかわからない」。
初めて動画を外注するなら、料金や動画の本数から考えたくなるかもしれません。
その前に整理したいのが、誰に、何を伝えて、見た後にどう動いてもらうかです。
お店の接客を新しいスタッフに任せるときも、商品とお客様について説明しますよね。動画の外注も、それに近い準備が必要です。
制作会社は撮影や編集を担当できます。しかし、お客様が購入前に悩むことや、自社ならではの強みは、こちらから伝える必要があります。専門的な資料を一から作らなくても、普段の営業資料や、お客様からよく聞かれる質問が手がかりになります。
この記事では、国内3件・海外1件の公表事例を参考に、外注前の準備と発注時の確認項目を紹介します。最後には、そのまま記入して使える依頼メモも用意しました。
なお、紹介する成果は企業や支援会社が公表した内容です。第三者が独立して検証した数字ではなく、同じ成果が出ることを保証するものではありません。
動画の本数より先に、解決したい集客の悩みを決める
「月に何本作るか」を決める前に、「今、何に困っているか」を書き出してみましょう。
動画の役割がはっきりすると、制作会社にも相談しやすくなります。
例えば、次のような悩みです。これらは考え方を説明するための例で、特定の企業の実績ではありません。
- サービスの内容が伝わらず、料金だけで比べられてしまう
- 問い合わせ前の不安を解消できていない
- 商談のたびに、同じ説明を繰り返している
お店でも、通りがかりの人への呼び込みと、購入を迷っている人への説明では、話す内容が変わります。動画も同じです。まずは一番解決したい悩みを一つ決め、ほかの用途は分けて書いておきましょう。
動画を見た後の案内先も用意する
問い合わせを増やしたいなら、相談ページや予約ページを用意します。
動画が店頭の説明係なら、案内先のページは受付です。興味を持った人が次に何をすればよいか、わかる状態にしておきます。
制作会社には、動画内での案内、動画の下にある概要欄の説明、リンク先のページのうち、どこまで対応してもらえるかを確認しましょう。
再生回数と、問い合わせの数は分けて確認する
動画がたくさん見られたことと、問い合わせが増えたことは別です。
次の二つを分けて振り返りましょう。
- 動画の数字：再生回数、見られた時間など
- 仕事につながる数字：ホームページへの訪問、資料請求、問い合わせ、商談など
ナイル株式会社の支援事例では、資料のダウンロードや問い合わせまで含めて確認しています。ナイルの事例と米国のOneupwebの事例には、リンクに識別情報を付けて、どこから来たかを調べる方法も紹介されています。
これは「どのチラシを見て来店したか」を区別する目印に近いものです。ただし、動画を見た人すべての購入までの経路や、動画だけの効果がわかるわけではありません。
問い合わせ時に「何を見て知りましたか」と任意で尋ねる方法も考えられます。こちらも記憶違いがあるため、それだけで正確に判断することはできません。
参考：ナイルTVの目的設定と成果の確認方法を紹介したインタビュー
参考：Oneupwebによる複数ブランドのYouTube支援事例
制作会社に渡す情報は「お客様・商品・素材・条件」の4つ
依頼資料をきれいに作り込む必要はありません。まずはA4で1〜2枚ほどの概要と、手元にある資料へのリンクをまとめるところから始めてみてください。これは取りかかりやすくするための提案で、すべての制作会社に共通する指定ではありません。
情報は「お客様」「商品・サービス」「使える素材」「制作条件」の4つに分けます。決まっていないことは「未定」と書いて、相談したい点を伝えれば大丈夫です。
お客様の年齢だけでなく、購入前の疑問を伝える
「30〜50代の経営者」だけでは、どんな説明が必要か見えてきません。
例えば「初めて外注を考えていて、料金と対応範囲の違いがわからない経営者」と書くと、伝える内容を考えやすくなります。
- 営業や問い合わせ対応で、繰り返し聞かれる質問
- 相談に来た理由
- 契約に至らなかった理由
- お客様が比較している商品やサービス
確認できる範囲で共有しましょう。相談メールや商談記録を渡す場合は、氏名、連絡先、取引条件などをそのまま渡さず、必要な内容だけに絞ります。機密情報を含む資料は、誰に共有するか、どう扱うかも確認してください。
商品の強みは、説明の根拠と一緒に渡す
「高品質です」と伝えるだけでは、制作会社も具体的な説明を作れません。
工程の写真、資格、公開できる実績、料金表、対応範囲、保証条件、担当者の経験など、強みを説明できる資料を用意しましょう。
「地域No.1」など、根拠を確認できない表現は使わないように伝えます。公開許可のないお客様の名前も、台本や撮影の材料にしないよう指定してください。
ナイルのインタビューでも、社内の専門知識と支援会社との連携の必要性が説明されています。出演者に加えて、台本の商品情報が正しいか確認できる担当者も決めておくとよいでしょう。
使える素材と、撮影できないものを整理する
会社案内、サービス資料、ブログ、写真、過去の動画、ロゴデータなどを一覧にします。最新版の保管場所と、どこまで使えるかを伝えてください。
工場や店舗で撮影するなら、撮影できる時間帯も必要です。お客様や従業員の映り込み、機密設備、撮影禁止の書類なども、先に確認しておきましょう。
参考動画は、URLに加えて「説明の順番を参考にしたい」「現場の様子を見せたい」など、参考にしたい部分を書きます。他社の素材をそのままコピーするためではなく、希望する説明方法を共有するために使います。
本数・長さ・納期・予算もまとめる
動画の使い道、希望する本数と長さ、公開したい日、予算を記入します。
ジアスプロモーションの発注解説でも、目的、対象者、掲載場所、希望する長さ、納期、予算、参考動画、提供素材を整理することが勧められています。
参考：動画制作を依頼するときの準備と発注の流れ
参考：ナイルTVでの社内資料の共有と制作会社との連携
国内外の4事例から、外注先に伝える情報を考える
ここでは、実際に公表されている4件の事例を紹介します。注目したいのは成果の数字だけでなく、「どんな情報を伝え、動画をどこで使ったか」です。
いずれも支援会社の発表やインタビューに基づく内容です。準備資料を作ったことだけが成果の原因だと、証明された事例ではありません。
ナイル株式会社：目的と社内の専門知識を共有する
日本のWebマーケティング関連サービス企業、ナイル株式会社は、企業のWeb担当者に向けて「ナイルTV」を運営しています。ビーヘルシーが運用を支援しています。
インタビューでは、開始時に「誰に届けるか」「どう仕事につなげるか」を共有したと説明されています。開始当初の1〜2か月は、自社の強みや情報をすり合わせ、資料を共有していました。
検索される言葉をもとに企画を考え、既存のブログやホワイトペーパーも活用しています。ホワイトペーパーとは、お客様が資料としてダウンロードできる解説冊子のようなものです。メルマガやSlackという連絡用ツールにも言及されています。
担当者は、開始翌月から問い合わせが発生し、資料ダウンロードとメルマガ登録が半年で6倍に増えたと説明しています。月50件以上の資料ダウンロードに関する記載もありますが、これは「問い合わせが月50件」という意味ではありません。
比較した具体的な年月、増加前の件数、各項目の内訳は不明です。記事には2026年3月時点の情報が含まれますが、運用開始年月は確認されていません。
運用中には、生成AIに関する企画で想定と違う属性の人が訪れたため、話題の切り口を絞ったことも語られています。コミュニティ投稿の頻度について指摘を受けたという調整もありました。
この事例を自社に応用するなら、営業でよく聞かれる質問と、既存の説明資料をまとめるところから始められます。ただし、ナイルには既存ブログやメルマガの蓄積があります。従業員数も今回の資料では確認されていないため、ゼロから始める小規模事業者と同じ条件とは考えないようにしましょう。
裏方ハック株式会社：商談前にサービスを説明する
大阪府の情報通信業、裏方ハック株式会社は、サービス内容や技術力を伝える動画を制作しました。商談前のお客様にも動画を案内しています。
株式会社アカシアが2026年10月1日に公表した発表では、YouTubeをきっかけとする商談から、累計200万円以上の売上が生まれたとされています。
発表には、商談が円滑になり、成約率も向上したという説明があります。ただし、改善率の数字はありません。売上の集計期間、受注件数、制作費、広告費、売上の判定方法なども公表されていません。
200万円以上は累計売上であり、月間売上や利益ではありません。動画だけで得られた効果や、費用を回収できたかも、この資料からは判断できません。
参考になるのは、何度も必要になる説明を動画にした点です。自社でも、サービスの範囲、導入手順、技術の違いなどをまとめ、商談前に見てもらう動画を相談する方法が考えられます。企業規模や個別の実施年月は未確認です。
合同会社LocaLink：経営者の人柄や現場を見せる
東京都の広告・マーケティング業、合同会社LocaLinkは、経営者の想いや現場の雰囲気を伝える密着動画を活用しました。Instagramなどで知り合ったお客様も、動画を見ていたと紹介されています。
アカシアの同じ発表では、YouTube経由で週1件以上の問い合わせを継続的に得たとされています。他媒体からの問い合わせが商談につながる割合も向上したという説明がありますが、改善幅は不明です。
測定期間、問い合わせの数え方、重複を除いているか、受注数などは公表されていません。他媒体も関わるため、YouTubeだけの効果とは断定できません。週1件以上を「月4件以上の実績」に換算することも避けます。
この事例から考えられる準備は、「どんな仕事の場面を見せれば、お客様の不安が減るか」を整理することです。撮影したい場面と、公開できない場面をセットで伝えましょう。企業規模や撮影・運用の開始年月は未確認です。
出典：株式会社アカシアが公表したLocaLinkの密着動画活用事例
米国Neighborly傘下ブランド：過去の動画も見直す
米国の住まい関連サービスを扱うNeighborly傘下の複数ブランドでは、OneupwebがYouTubeを支援しました。新しい動画に加えて、既存動画やチャンネル全体の見直しも行っています。
- チャンネルの説明や、視聴後の案内を整える
- リンクに、訪問経路を調べる目印を付ける
- 検索される言葉を調べ、既存動画を見直す
- 動画の表紙画像であるサムネイルを改善する
- 動画をまとめた再生リストを整理する
- 新しい動画の追加と、継続的な管理を行う
2020年の支援について、代理店は約5か月の施策後に、対象顧客群の合算で前年同期比の数字が改善したと報告しています。事例は2021年1月28日に公表されています。
- 動画などが画面に表示された回数：49.4％増
- 動画の視聴回数：49％増
- 動画が見られた総時間：36％増
- 登録者に関する指標：93％増
個別のグラフでは、2019年1月1日〜5月25日と、2020年の同じ期間を比べています。ただし、対象ブランド数、元の実数、合算の詳細は不明です。登録者の数字も、総数か期間中に増えた人数かを追加確認する必要があります。
問い合わせや売上の増加率は、この資料では確認できません。複数の施策を組み合わせた結果のため、サムネイルだけの効果などとも言い切れません。
過去に動画を作ったことがあるなら、その一覧と視聴データを渡し、新規制作と既存動画の改善を分けて相談する方法が考えられます。ただし、英語圏の複数ブランドの事例です。日本の単独店舗の予測値や、現在のYouTubeの仕様を説明する資料としては扱わないようにしましょう。
出典：Oneupweb「Multi-Brand YouTube Case Study」
動画を作るだけか、公開後の見直しまで任せるかを決める
「YouTube運用をお願いします」という一言だけでは、どこまで任せたいのか伝わりません。
お店で「接客をお願いします」と言っても、呼び込み、商品説明、会計のどこまで担当するかで、仕事は変わりますよね。
動画の外注も、作業ごとに整理しましょう。
- 企画：何を伝える動画にするか
- 台本：説明する順番や内容をまとめる
- 撮影：映像と音声を収録する
- 編集：映像をつなぎ、文字や音を整える
- サムネイル：動画の表紙画像を作る
- 公開：説明文や設定を整えて投稿する
- 分析と改善：結果を確認し、次の企画や修正を考える
社内で撮影できるなら、企画の助言と編集を外注する方法が考えられます。撮影の時間や知識がないなら、企画から公開まで相談する方法もあります。
どちらの場合も、出演、素材の提供、商品情報の確認、最終承認などは、自社の担当として残る可能性があります。公開後の報告も、数字の一覧だけなのか、改善提案まで含むのかを確認しましょう。
問い合わせページの改善や広告の運用が、動画制作費に含まれるとは限りません。Oneupwebのように既存動画やチャンネルを整える支援もあれば、本数を決めて制作するサービスもあります。
料金は、含まれる作業とセットで比べる
アカシアが2026年10月1日に発表した「ウケザラ」は、長期契約を前提としない5本・10本の動画制作サービスとして紹介されています。公表価格はいずれも税別です。
- 5本プラン：680,000円
- 10本プラン：1,080,000円
対応内容には、初期設計、企画、構成、約2日の撮影、編集、サムネイル、公開、切り抜き、ミーティングが挙げられています。
これは一社の公表価格で、業界の相場やおすすめ予算ではありません。編集だけの料金と、企画・撮影・公開まで含む料金を、金額だけで比べないようにしましょう。
依頼時点の価格に加えて、交通費、追加撮影、修正、切り抜きの本数などを確認します。同じ条件で見積もりを依頼し、自社の担当者が使う時間も含めて検討してください。
参考：「ウケザラ」のプラン・公表価格・対応内容
参考：既存動画やチャンネル整備も含むOneupwebの支援事例
契約前に確認したい10項目
見積もりが届いたら、金額に加えて、納品されるものと作業の条件を確認します。
以下は、LegalOnとジアスプロモーションの解説をもとに、YouTube集客の外注向けに整理した確認項目です。契約書の完成ひな形ではありません。
- 納品されるもの：動画の本数と長さ、横型・縦型、サムネイル、字幕、切り抜きの有無。
- 担当する作業：企画、台本、撮影、編集、公開、分析を、誰が担当するか。
- 費用：税、交通費、素材費、追加撮影の費用、支払時期、更新料金。
- 日程：素材を渡す日、構成の確認日、撮影日、最初の完成案が届く日、最終納品日、公開日。
- 修正：対応回数と範囲、構成変更や撮り直しの追加費用。
- 納品完了の確認：完成物を確認できる期間と、何をもって納品完了とするか。
- 動画の権利と使い道：著作権の扱い、使える媒体と期間、広告利用、切り抜きや再編集の可否。
- 素材の扱い：BGMや画像の利用条件、出演者の同意、編集データや撮影素材の納品・保管条件。
- 機密情報の扱い：未公開情報や顧客情報、別の会社や担当者に作業を任せる条件、制作実績として公開してよいか。
- 契約を終えるときの対応：途中解約、キャンセル料、データや管理権限の返却、引き継ぎ。
「修正できます」の中身を確認する
文字の間違いを直すことと、承認した後に動画の方向性を変えることは、同じではありません。
「修正対応あり」だけで終わらせず、どんな修正を何回まで頼めるか、具体例を挙げて確認しましょう。
別の場所で使いたいなら、最初に伝える
YouTube以外に、自社ホームページ、営業資料、SNS広告で使いたい場合は、その用途も伝えます。料金を支払えば、すべての用途や再編集が自由になるとは判断しないでください。
完成した動画を使う許可と、編集できる元データを受け取ることも別です。著作権の扱いや出演者・素材の権利など、具体的な契約判断は案件ごとに専門家へ確認しましょう。
参考：映像制作の依頼時に確認したい修正・素材・利用条件
参考：LegalOnによる映像制作契約書の記載内容と注意点の解説
社内の確認窓口を一つにして、修正をまとめる
社長、営業、現場担当が、それぞれ制作会社へ修正を伝えると、指示が食い違うことがあります。
窓口を一つにし、社内の意見をまとめて渡す進め方がおすすめです。
例えば、お店で複数のスタッフが厨房へ違う注文を伝えたら、作る側は迷ってしまいます。動画も、最終的な指示をまとめる人が必要です。
- 窓口担当：制作会社との連絡をまとめる
- 内容の確認者：商品やサービスの説明が正しいか確認する
- 最終承認者：公開してよいかを決める
小規模な会社なら、同じ人が兼務しても構いません。大切なのは、誰が何を確認するかを決めることです。ナイルの事例でも、社内専門家や代表の出演協力、資料共有、日常的なやり取りが紹介されています。
段階ごとに確認する内容を分ける
- 台本の段階：説明内容と話す順番
- 最初の完成案：映像、音、文字の見せ方
- 公開前：誤字や、案内先のリンク
完成してから対象のお客様や目的を変えると、大きな修正につながります。伝える内容は、台本の段階で社内の認識を合わせておきましょう。
修正は、場所と変更内容を具体的に伝える
共有フォルダには最新版だけを置き、ファイル名に日付や版を付けます。
修正は「もっとよくしてほしい」ではなく、「01:20の料金説明を、最新の料金表に合わせてください」のように伝えましょう。
対象の時刻、今の表現、変更内容、変更する理由をまとめると、指示が伝わりやすくなります。こうした進め方も、発注時に制作会社と相談しておきます。
参考：ナイルTVの社内協力と運用支援会社との連携
参考：動画制作の発注と修正を進めるための解説
そのまま使える、YouTube集客の外注依頼メモ
ここまでの内容を、制作会社へ渡すメモにまとめました。
以下はこの記事からの提案テンプレートです。すべて埋めなくても、未定の欄を残して相談できます。
- 目的：今困っていること／動画を使って増やしたい行動
- 対象のお客様：業種／地域／役職／検討状況／購入前の疑問
- 商品・サービス：名前／対応範囲／料金条件／強みを説明できる根拠
- 視聴後の行動：相談／予約／資料請求など／案内先ページ
- 使う場所：YouTube／自社ホームページ／営業メール／広告など
- 頼みたい作業：企画／台本／撮影／編集／サムネイル／公開／分析
- 制作条件：本数／目安の長さ／横型・縦型／撮影場所／出演者
- 渡せる素材：会社案内／写真／ロゴ／既存記事／過去動画／保管場所
- 制約：機密情報／撮影禁止の場所／許可が必要な顧客名や素材
- 日程：希望公開日／撮影可能日／社内確認に必要な日数
- 予算：上限／税込・税別／追加費用を承認する条件
- 参考動画：URL／参考にしたい部分
- 確認体制：窓口担当／専門情報の確認者／最終承認者
- 振り返り：確認する数字／集計する人／確認する時期
- 質問：修正／動画の利用条件／追加費用／素材の納品／契約終了時の対応
例えば「サービスの対応範囲が伝わらず、お客様が相談をためらっている」なら、よく聞かれる質問をもとに説明動画を相談します。これは架空の記入例で、実在企業の事例ではありません。
「動画を作れば予約が増える」と決めつけず、案内先のページと、結果を確認する方法も一緒に準備しましょう。同じ依頼メモを使って見積もりを頼むと、各社の対応範囲を比べる材料になります。
まずは、お客様からよく聞かれる質問を5つ書き出す
何から始めればよいか迷うなら、営業や問い合わせ対応でよく聞かれる質問を5つ書き出してみてください。
その中から、購入や依頼を判断するときに関わる質問を一つ選びます。
次に、説明に使える資料と、動画を見た後に案内するページを整理します。「5つ」は取りかかりやすくするための提案で、成果を保証する数ではありません。
予算を抑えて試したい場合は、既存の資料や撮影できる素材を使う案、過去の動画を改善する案、少ない本数で制作する案を相談できます。どれが最も安いかは一律に決めず、対応範囲と総額を確認しましょう。
外注前に押さえたいのは、目的、お客様の疑問、視聴後の案内先、自社が提供できる情報です。目的が曖昧なまま任せたり、料金だけで選んだりせず、依頼する条件をそろえて比較してください。
公開後は再生回数と仕事につながった結果を分けて振り返ります。お客様から届いた質問や相談内容も、次の動画を考える材料にしていきましょう。
